【2019年5月】ふるさと納税返礼品のパソコンまとめ

ふるさと納税 パソコン
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ふるさと納税返礼品でもらえるパソコン最新情報!

ふるさと納税の人気返礼品、パソコンは以前は全国各地で返礼品としてもらうことができましたが、現在はごくわずかの自治体を除いて消えてしまいました。

2019年(令和元年)6月1日からは、返礼品の還元率を3割以下かつ地場産品に限るという条件で新制度が開始されますが、開始直前のこの時期に返礼品としてもらえるパソコン全機種をまとめました。

また、新制度開始後に返礼品としてのパソコンの扱いがどうなるのか、これまでの経緯も踏まえて考察してみました。

【2019年5月現在】ふるさと納税でもらえるパソコン・タブレット全機種一覧

まずは、新制度開始直前の現時点で返礼品としてもらえるパソコン(ノート・デスクトップ)とタブレットの一覧をご覧ください。いずれもふるさと納税サイト「ふるなび」のみで申し込みできます。

商品名をクリックすると、各機種のスペック等詳細を別ウインドウでご覧いただけます。

■マウスコンピュータ
タブレット・ノート・デスクトップのなかから選べます。還元率は30%前後です。

機種名寄附金額還元率自治体
8型Windows タブレットPC「WN803」 80,000円33%長野県飯山市
14型ノート「m-Book B401H-IIYAMA」315,500円34%長野県飯山市
13.3型ノート「MB-J350SN-M2SH2-IIYAMA」350,000円29%長野県飯山市
15.6型ノート「m-Book B508H-IIYAMA」375,000円32%長野県飯山市
13.3型ノート「MB-J350SN-M2SH2-A-IIYAMA」(Office搭載モデル)458,000円32%長野県飯山市
17.3型ノート「m-Book W880SN-S2-A2-IIYAMA」602,000円27%長野県飯山市
スリム型デスクトップ「Lm-iHS410BN-IIYAMA」260,000円35%長野県飯山市
ゲーミング向けデスクトップ「NEXTGEAR i690SA1-e-sports-IIYAMA」690,000円35%長野県飯山市

■VAIO
VAIO社製のVAIOです。(現在のVAIOはすべてソニーとは別会社のVAIO株式会社が製造しています)

機種名寄附金額還元率自治体
VAIO S15 (2017年9月発表モデル)480,000円35%長野県安曇野市
VAIO SX14(Full HD Core i5モデル)570,000円37%長野県安曇野市
VAIO SX14(4K Core i7モデル)990,000円31%長野県安曇野市

※S15は、最新モデルではなく、2017年9月発表モデルですのでご注意ください。

■EPSON
ディスプレイ付きのデスクトップパソコン2つが選べます。

機種名寄附金額還元率自治体
Endeavor AT994AZM1470,000円35%長野県安曇野市
Endeavor AT994AZM2630,000円37%長野県安曇野市

ちなみに、「ふるなび」では、通常は寄付額の1%が還元されるAmazonギフト券を、5月31日まで寄付額の3%に増量中です。

上記で一番寄付額が安いタブレットPCでも、80,000円の寄附で2,400円分のAmazonギフト券コードが後日還元されます。
大変お得な期間なので、寄附を検討している方はお見逃しなく!

【2019年5月現在】パソコンが返礼品になっている自治体

2019年を迎えたところで、返礼品にパソコンをもらうことができた自治体は二つしかありませんでした。そして、現在でもその状況は変わっていません。

■長野県飯山市
マウスコンピューターのパソコンを提供しています。飯山市はかつてパソコンを返礼品としていた自治体が続々とパソコンの提供をやめるようになってからも、一貫してパソコンを提供し続けています。

かつては還元率50%を超え、なかでもタブレットPCが特に人気になっていましたが、現在は総務省の指導に従って還元率は30%程度に設定されています。

■長野県安曇野市
安曇野市では、VAIOとエプソンのパソコンを提供しています。

2019年は返礼品の見直しのため一時的に寄附の受付を中止していましたが、4月に受付を再開し、パソコンは4月12日から返礼品に追加されて現在に至ります。

パソコンが返礼品として残っている理由

では、返礼品に対する指導が厳しくなったにも関わらず、この2つの自治体は今もパソコンを提供できているのでしょうか。

その理由は、条件がそろえばパソコンを「地場産品」としてよいと総務省が認めたからではないかと考えます。

飯山市、安曇野市にはそれぞれ各メーカーの工場があり、返礼品に提供されているパソコンはすべて市内製造の製品とされています。

先日発表されたふるさと納税の対象となる団体として、どちらも条件なしで指定されたことからも理由を推測できます。

ふるさと納税新制度においてのパソコンの扱いは?iPadは?家電製品はどうなる?

この状況から考えると、今後もパソコンは返礼品として残るものと思われます。ただし、地元工場で製造された商品という条件がつくことでしょう。

また、iPadを含むApple製品に関しては、国内製造されている商品はないので、今後ふるさと納税の返礼品として入手できる可能性は限りなく少ないのではないかと考えます。

パソコン以外の家電に関しても、日立市(日立)、燕市(ツインバード)、角田市(アイリスオーヤマ)などが、新制度の対象団体に指定されていることからも、地元の工場で製造された製品であればよいと判断されたようです。

一方で、かつてNEC/レノボブランドのパソコンを提供して人気だった山形県米沢市は、その条件に該当する自治体のひとつですが、平成29年7月31日に受付を終了してから再開する動きはないようです。

2019年10月には、条件付きで指定されている43市町村についてあらためて判断されることになります。また指定は1年ごとに行われるため、今後も総務省の思惑で制度が変更される可能性はありますが、ひとまず来年10月までは現状のままになるものと思われます。

まとめ

返礼品としての存続が危ぶまれていたこともあったパソコンは、制度の改正を経て、限定された条件のなかで今後も残り続けるようです。

ただし、ふるさと納税は今後もまだまだ変わっていきそうな気もするので、ふるさと納税サイトを定期的にチェックするなど、常に情報を更新し続けていくことをおすすめします。

本サイトでも最新情報を今後も発信していきますので、定期的にチェックしていただけると幸いです。

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